インフレーション
インフレが購買力に与える影響を計算
このサイトの計算ツールは、一般的な情報提供のみを目的として推定値を提供します。これらは財務、投資、税金、法律に関するアドバイスではありません。決定を下す前に、資格のある専門家に相談してください。
インフレーションの使い方
- 1金額と、開始年・終了年を入力します。
- 2その期間の年平均インフレ率を入力します（過去平均または自身の想定）。
- 3購買力換算後の実質価値と、目減りした割合を確認します。
インフレはどう購買力を削るのか
実質価値 = 名目金額 ÷ (1 + インフレ率)ⁿインフレとは、同じ金額で買えるものが減っていくことです。換算の考え方は名目金額をインフレ率で「割り戻す」ことで、n 年後の 1 は現在の 1 ÷ (1 + i)ⁿ に相当します。逆に、現在の 100 が n 年後に名目いくら相当かを知るには 100 × (1 + i)ⁿ を使います。どちらも同じ複利式で、割るか掛けるかの違いです。
重要なのは「複利的な目減り」です。インフレ3%は穏やかに見えますが、約24年で購買力は半減します（1.03 の24乗が約2のため）。5%なら約14年で半分です。だからこそ長期の貯蓄は実質利回り（名目利回り − インフレ率）で判断する必要があります。預金金利2%でインフレ3%なら、実質で毎年約1%ずつ目減りし、保有期間が長いほど損が膨らみます。
| 期間 | インフレ 2% | インフレ 3% | インフレ 5% |
|---|---|---|---|
| 10 年後 | 約 82.0 | 約 74.4 | 約 61.4 |
| 20 年後 | 約 67.3 | 約 55.4 | 約 37.7 |
| 30 年後 | 約 55.2 | 約 41.2 | 約 23.1 |
インフレ率別の購買力の推移（100 の価値）
よくある質問
公式の CPI と実感するインフレはなぜ違うのですか？
CPI は「代表的世帯」の支出を想定した財・サービスのバスケットの加重平均です。個人の支出構成は異なるため、家賃・教育・医療など値上がりが大きい項目に支出が集中していれば、体感インフレは公表値より高くなります。また CPI は品質調整を行うため、価格が上がっても性能が大きく向上した携帯電話などは、全额がインフレとはみなされません。
長期試算には何%を使えばよいですか？
多くの先進国の長期平均は2〜3%で、これは各国中銀の目標水準でもあります。退職資金や教育資金の計画では3%を中立ケースとし、さらに4〜5%の悲観シナリオも試算することをおすすめします。インフレは長期計画で最も不確実な変数の一つであり、過大評価する方が安全です。
デフレとは何ですか？起こりますか？
デフレは物価が広範かつ持続的に下落すること、つまりインフレ率がマイナスの状態です。一見良いことに思えますが危険です。将来の値下がりを予想して消費を先送りし、企業は値下げと人員削減を余儀なくされ、需要がさらに落ちる悪循環に陥ります。日本は1990年代以降この問題に長く悩まされ、各国中銀が2%程度の緩やかなインフレを目標とするのはこのためです。
実質利回りはどう計算しますか？
正確には (1 + 名目利回り) ÷ (1 + インフレ率) − 1 です。名目6%、インフレ3%なら実質は約2.91%です。実務上は「名目 − インフレ」（この場合3%）でも十分近い値になります。投資が本当に資産を増やしているかを判断するには、常に名目ではなく実質利回りを見てください。